住宅ローンの借入可能額を知りたい方へ
- マイホームの購入を検討している方は、この記事で住宅ローンと年収の目安をチェック
- 月々の返済額シミュレーションなどを知ることで、無理なく住宅ローンを返済できる可能性が高まります
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また、月々の返済額シミュレーションを年収別に掲載。さらに、年収以外の注意点や無理なく住宅ローンを返済するためのポイントも集めてみました。
目次
住宅ローンの借入可能額は年収の何倍？
住宅ローンの借入可能額は、世帯の年収によって大きく左右されます。具体的には、どの程度の年収に対し、どの程度の借入ができるのでしょうか？
ここでは、物件種別や地域別の住宅ローン借入可能額を解説します。
物件種別の住宅ローン借入可能額
まずは、物件種別の住宅ローン借入可能額を見ていきましょう。住宅ローンの借入可能額を算出する際、住宅購入価格が年収の何倍に相当するのかを比率で表した「年収倍率」を参考にします。2019年度に、住宅金融支援機構の住宅ローン「フラット35」を利用した人たちの場合、新築マンション購入者の平均世帯年収は762.5万円であり、借入可能額は年収の7,1倍です。中古マンション購入者の平均世帯年収は611.0万円、借入可能額は年収の5,8倍となっています。
また、建売戸建て購入者の平均世帯年収は558,6万円、借入可能額は年収の6,7倍。中古戸建て購入者の平均世帯年収は513,3万円、借入可能額は年収の5.5倍です。
これらの数値から、物件種別の住宅ローン借入可能額は、年収の5倍～7倍が目安といわれています。
地域別の住宅ローン借入可能額
住宅ローンの借入可能額は、首都圏や地方など、地域によっても異なります。2019年度の新築マンション購入者を例に挙げた場合、全国の平均世帯年収は458万円、借入可能額は年収の8,45倍です。しかし、首都圏の平均世帯年収は525万円、借入可能額は年収の10.59倍となっています。また、関西圏の平均世帯年収は471万円、借入可能額は年収の8,55倍、中部圏の平均世帯年収は462万円、借入可能額は年収の8,43倍です。
このように、全国的な借入可能額の相場は、年収の5倍～7倍となっていますが、地域によっては、年収の8倍～10倍を超えることも珍しくありません。
地域別の住宅ローン借入可能額
住宅ローンの借入可能額は、首都圏や地方など、地域によっても異なります。2019年度の新築マンション購入者を例に挙げた場合、全国の平均世帯年収は458万円、借入可能額は年収の8,45倍です。
しかし、首都圏の平均世帯年収は525万円、借入可能額は年収の10.59倍となっています。また、関西圏の平均世帯年収は471万円、借入可能額は年収の8,55倍、中部圏の平均世帯年収は462万円、借入可能額は年収の8,43倍です。
このように、全国的な借入可能額の相場は、年収の5倍～7倍となっていますが、地域によっては、年収の8倍～10倍を超えることも珍しくありません。
【年収別】返済額のシミュレーション
ここでは、住宅ローンの返済額を年収別にシミュレーションしてみました。設定は、返済期間35年、固定金利年1.34%、返済負担率25％です。年収ごとの一般的な住宅ローン借入可能額とともに、目安となる月々の返済額を見ていきましょう。
年収300万のケース
■住宅ローンの借入可能額：約2,100万円■月々の返済額：約6万3,000円
年収400万のケース
■住宅ローンの借入可能額：約2,800万円■月々の返済額：約8万5,000円
年収500万のケース
■住宅ローンの借入可能額：約3,500万円■月々の返済額：約11万円
年収600万のケース
■住宅ローンの借入可能額：約4,200万円■月々の返済額：約13万円
年収700万のケース
■住宅ローンの借入可能額：約4,900万円■月々の返済額：約15万円
年収800万のケース
■住宅ローンの借入可能額：約5,500万円■月々の返済額：約17万円
年収別の住宅ローン返済負担率の計算方法は？
住宅ローンを借り入れる場合、年収に応じた限度額の目安となる数値が返済負担率です。ここでは、この返済負担率の概要と計算方法を解説します。
返済負担率とは？
住宅ローンの返済負担率とは、年収に占める年間返済額の割合を指しています。1年間の住宅ローン返済額が、世帯年収の何パーセントになるのか、具体的に数値化したものです。この返済負担率を基に借入可能額の算出や融資の審査をおこないます。大半の金融機関は、融資の限度額を年収400万円未満の場合30%、年収400万円以上の場合35%までと定めていることが一般的です。
返済負担率の計算方法
返済負担率は「年間返済総額÷年収×100」で算出されます。年間返済総額には、住宅ローンに対する月々の返済額やボーナス時の返済額のみならず、自動車ローンや教育ローン、クレジットカードローンなど、その他の借り入れ返済額も含まれるため、注意が必要です。年収は、会社員の場合、社会保険料や所得税などを控除される前の税込年収となります。
住宅ローンを借りる際の年収以外の注意点
住宅ローンを借りる場合、年収以外にも重要なポイントがあります。それが月々の返済に大きく関わる返済負担率・返済方式・金利タイプです。ここでは、その注意点を具体的に解説していきます。
返済負担率は30％以内に設定
住宅ローンを借り入れする際、返済負担率の割合に注意してください。返済負担率は、社会保険料や所得税などを控除された手取りの月収を基準とし、その30％以内に設定することです。このとき、会社や社会情勢の影響を受けやすいボーナス払いを含めないことがポイントになってきます。おすすめの返済負担率は、年収の20％～25%です。この額面を12回に分けて支払う方法が、無理のない月々の返済可能金額といわれています。
返済方式は元利均等返済方式がおすすめ
住宅ローンの返済方式には「元利均等返済方式」と「元金均等返済問返済方式」があります。毎月一定額で住宅ローンを返済したいのならば、元利均等返済方式がおすすめです。元金と利息を合計した返済額を返済期間で割り出す元利均等返済方式は、月々の返済額が完済時まで変わらないことから、資金計画が立てやすくなっています。
それに対し、元金均等返済問返済方式は、元金のみを返済期間で割り出すものです。そのため、返済期間とともに利息が減るものの、返済開始からしばらくは、月々の返済額が大きくなってしまいます。
金利タイプはリスクのない固定金利で
金利タイプにも注意が必要です。金利には「変動金利」と「固定金利」があります。変動金利は、住宅ローンの借入期間中、半年に1度金利が見直されるタイプです。一般的に、固定金利よりも低い金利が適用されるメリットがあるものの、金利が上昇するリスクも否めません。また、金利変動の影響から返済額が変わるため、資金計画が立てにくい点も挙げられます。
そのため、住宅ローンを借り入れする際は、返済期間中の金利が一定である固定金利を選ぶ方が無難でしょう。
現在の年収で無理なく住宅ローンを返済するためのポイント
念願のマイホームを購入するため、無理な借入をする人も少なくありません。しかし、計画性のない返済方法では、家計を圧迫してしまうでしょう。ここからは、現在の年収で無理なく住宅ローンを返済するためのポイントをご紹介します。
できるだけ早いうちに住宅ローンを組む
返済開始年齢が若いうちに、住宅ローンを組むようにしましょう。そうすることで、住宅ローンの返済期間を長期に保てるため、月々の返済額を軽減できるからです。毎月の返済額を抑えることで、無理のない返済計画を実践することができます。また、融資の審査では、申し込み人の健康状態も重要なポイントです。体力面や健康面にリスクの少ない返済開始年齢の若い方が、融資を受けられる可能性や希望額を借りられる可能性が高まります。
新築だけでなく中古物件も視野に
購入する住宅の候補として、中古物件も視野に入れてください。新築物件よりも、中古物件の方が購入資金を抑えられるため、月々の返済額を無理なく支払い続けることができるでしょう。中古物件を探すポイントは、築年数、立地や広さ、設備や建築資材などを重視し、多くの物件を抱える複数の不動産会社を回ることです。
ライフプランを作成する
将来を見据えたライフプランをしっかりと作成することです。たとえば、結婚や出産、自動車購入や子どもの進学など、将来的に起こりうるイベントの時期やそれに伴う費用を、思いつくだけ書き出します。そこから無理のない収支計画を立て、現実的な住宅ローンの返済方法や返済額を算出してみましょう。住宅ローンの借入額は年収の5倍～7倍が適正
住宅ローンの借入可能額は、世帯年収の5倍～7倍が目安です。また、購入する物件の種類や地域などによっても、借入可能額が異なってきます。借入可能額の目安は、年収の返済負担率から割り出すことが可能であり、一般的に年収400万円以下なら30％、年収400万円以上なら35％が借入の上限額です。
しかし、月々確実な返済をおこなうためにも、返済負担率を20％～25％に設定することが理想といわれています。住宅ローンを組む前には、明確な資金繰りや返済計画を立て、無理のない支払いを実践できるように心がけましょう。
監修者
大沼 春香（おおぬま はるか）
宅地建物取引士
埼玉県・千葉県・東京都一部に拠点を置く
不動産売買仲介会社に15年以上従事。
自身も不動産購入を経験し「初心者にもわかりやすい」
実態に基づいたパンフレット・資料に定評がある。
最近はWEBや自社セミナーなどでの情報発信も行っている。
